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働く環境を知る
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Employee Benefits
福利厚生
すべての社員が安心して働き、活き活きと活躍できる職場であるために、
様々な制度や仕組みづくりに取り組んでいます。
人の力は、当社を支える根幹です。最大の財産は“人”という考えのもと、社員一人ひとりが自らの能力を最大限発揮し、やりがいをもって活き活きと働くことができる職場環境や制度・施策づくりに注力しています。社員一人ひとりのスタイルに合わせた働きやすい環境を目指してこれからも精進していきます。
各種社会保険
健康保険/厚生年金保険/雇用保険/労災保険/親睦会
住宅手当
寮・借上社宅(要相談)
健康推進
定期健康診断(年1回)/ストレスチェック(年1回)/協会けんぽ生活習慣病予防健診(一部助成)/インフルエンザ予防接種(一部助成)
休暇制度
年次有給休暇/慶弔休暇
財産形成
財形貯蓄
育児・介護休暇
産前・産後休業/出生時育児休業/介護休業/子の看護休暇/介護休暇/育児・介護のための所定外労働/時間外労働及び深夜業の制限/育児・介護短時間勤務
仕事と治療の両立支援制度
2022年に健康経営優良法人に認定され、以降も毎年連続認定されています。
従業員の皆様が長く安心して働ける職場づくりを行うことが私たちのミッションです。
「病気に関しての医療費用補助制度」
- 病気入院時にかかる医療費の自己負担を補償する制度。(上限:100万円まで)
- ※公私問わず病気になった場合の医療費用補助を致します。
- ※健康保険負担分に加え、入退院時の交通機関利用交通費も対象
- ※病気だけでなく、地震や津波によるケガなど多くの場面をカバーしております。
「健康支援制度」
- 24時間電話健康相談(無料)
- 介護相談ホットライン(無料)
- 医学会の各専門医によるセカンドオピニオン提供(受診無料)
- 生活習慣病サポート
- 社外心理カウンセラーによるメンタルカウンセリング提供(年3回まで面談無料)
- がん治療と仕事の両立支援
- 健康診断後の二次検診機関の手配・紹介支援
Education System
教育システム
社員一人ひとりの成長が、組織の成長、
ひいては山田グループの持続的な成長へ繋がると考え、人財の育成に取り組みます。
当社が培ってきた技術を次世代へ継承、展開させ、人材を“人財”へと育てていくため、基礎研修だけでなく、各分野の専門教育、階層別教育、オンライン教育、社外研修などを取り入れた研修制度を用意しています。自身の能力を最大限に発揮し早期に活躍できるよう、社員一人ひとりに合ったさまざまな育成支援を行っています。

3つの教育
新入社員研修
社会人として必要な心構えとスキルを習得するための研修を用意しております。
- ビジネス基礎研修(ビジネスマナー、コンプライアンス遵守、安全衛生等)
- 基礎知識研修(業界説明、会社説明、事業説明、部門説明等)
- 工場見学、工場実務実習(対象職種のみ)
社内勉強会
山田工業の社員として必要となる製品や専門スキルを習得していただくため、定期的に社内勉強会を実施しております。
- 階層別研修
- 社内製品説明会
- 工場見学(製品及び生産プロセス理解の為)
- 専門スキル習得のための社内講師による勉強会
- 工場現場研修
外部勉強会
社員一人ひとりの能力開発及びスキルの習得のため、社外ツールを活用したスキルアップも支援しております。
- キャリアアップ形成
- 外部講師による講義受講
- オフィス家具展示会視察(国内、アメリカ、ドイツ)
- ショールーム視察
4つの制度
OJT制度
配属後はOJT(On the Job Training)を中心に必要な知識やスキルを習得していただきます。各部門でに各人に合わせた指導計画を策定し、上司や先輩社員との実務経験を通して知識や技術を身につけていきます。また、仕事面の育成・指導だけでなく職場環境への適応もサポートいたします。
資格取得支援制度
各種業務において必要な資格から、従業員の皆様が個人的にチャレンジしてみたい資格等あります。このような自己啓発支援の一環として、社員の知識・技能向上を目的とした支援制度を設けております。
個人的にチャレンジしてみたい資格も会社で認められた資格は、受験料負担や資格手当支給をしております。
グローバル研修制度
当社の現地法人のあるインドネシアを中心に東南アジア、北米などへの海外研修により、グローバルに活躍できる人材育成をはかっております。また昨今は当社においても海外国籍の従業員も増えており、日本国内においてもグルーバル的な発想で職務遂行できるように、各種語学研修サポートもご用意しております。
業界団体各種研修制度
当社はJOIFA(日本オフィス家具協会)に所属しており、同協会のセミナー・オンライン講習・マネジメント研修等により人材の育成をはかっております。また、その他にも金融機関等の各種教育サービスなども人材育成として積極的に取り入れており、それぞれの分野において必要となる専門スキル習得をサポートしております。